今、本当に起きていること。
それは、” ショック・ドクトリン " である。
「恐怖で、民衆を支配する」である。
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[2511]今、本当に起きていること。” ショック・ドクトリン " 「恐怖で、民衆を支配する」である。
投稿者：副島隆彦
投稿日：2020-04-01 08:56:44
副島隆彦です。 今日は、２０２０年４月１日（水）です。
４月の新年度になった。桜の花が全国で咲いている。それなのに桜を見に集まる人がいない。
私は、新型コロナウイルスのパンデミック（エピデミック＝伝染病＝の世界中への拡大のこと）は、トランプ大統領の言うとおり、４月末（ 始めは、１２日のイースター・デイ（復活祭）とした）には世界的に収束（しゅうそく）に向かうだろう。キャーキャー騒いでいる人たちは、いつものことで、過剰に神経質になって、騒ぎたいだけだ。集団ヒステリーだ。
民衆、国民 の中の、一番アタマの悪い者たちが、これを起こす。権力者、支配者たちの扇動（せんどう。メディア＝マスコミを使う）に乗せられて騒ぐ。愚鈍な人間たちは、こういう時に自分の日頃の愚かさ、知能の足りなさが、露呈することを、覆（おお）い隠すためにも、さらに騒ぐ。
今から９年前の、２０１１年３月１１日（大地震・大津波）の翌日（丁度２４時間後だった）に起きた、福島第１原発の原子炉の爆発（冷却できなかったので）のあとに起きた。「放射能、コワイ、コワイ、キャーキャー」と全く同じだ。アタマの悪い人間ほど、いつまでも、何年もキャーキャー、騒ぎ続けた。と、書くと、私は、また嫌（きら）われる。
私、副島隆彦が「もう落ち着きなさい。原発事故の放射能漏れは、収まりました。こんな超（ちょう）微量では誰も死なない」と、福島第１原発の近くと正面玄関まで、事故の直後、一週間目から、４回行って、弟子たちも連れていって、それで、現地から発言、ネット上で報告した。
それで私はキチガイ扱いされた。そのとき、私は、「天皇と首相と小沢一郎が、急いで、原発の前まで来て、日本は、大丈夫だ。さあ皆で元気に復興しよう、と言うべきだ」と書いた。「こんな事故では、子供１人、作業員ひとり死なない」と。今は、あの時と、同じだ。
“ shock doctrine “ 「ショック・ドクトリン」 と言って、権力者、支配者が、大災害、自然の驚異、戦争の危機を煽（あお）って、民衆を脅（おど）かして、恐怖に叩き込んで、青ざめさせて、思考力と判断力を民衆から奪い取って、自分たちの思うとおりに、権力と支配を維持しようとする、やり方だ。
この「ショック・ドクトリン」の 別名が、disaster capitalism 「ディザスター・キャピタリズム」 で、「大惨事便乗型（だいさんじ・びんじょうがた） 資本主義（しほんしゅぎ）」と、日本語に訳した。ナオミ・クラインというカナダ人の優れた勇敢な女性ジャーナリストが書いた本の書名だ。
もう９年前の、「３．１１」の直後に、岩波書店から（２０１１年刊）、女性２人の優秀な翻訳家が出した。 今からでも、読むべき本だ。いい加減に、ペロペロ、ネット記事だけ読んで、それで「僕ちゃんは、頭がいいんだよ」と思っている程度の、低脳たちは、もっと、自分に向かって、恥を知りなさい。
この、大災害、大惨事、戦争、大恐慌突入 を利用して、民衆、国民を脅（おびや）かして、危機を利用して、自分たちの思うように、一気に、ここで体制変更をしようとする、やり口だ。
すなわち、戒厳令（かいげんれい）、martial law 「マーシャル・ラー」（この語と、元帥や連邦保安官の意味の marshal マーシャルとは違う）だ。この戒厳令は、「憲法の（効力の）停止」という意味で、いわゆる「私権（しけん）の制限」で、国民の身体の自由、その他、財産権の制限とかが、政府、国家は出来る、という ヨーロッパの１７世紀からの法理論だ。一番ヒドいのは、国家総動員令（こっかそうどういんれい）で、１４歳以上の全市民を、戦争に駆り立てる。その時、使われる、恐ろしいコトバが、「フル・モービライゼイション ！」 " Full mobilization !" というコトバだ。 このコトバを聞くと、欧米白人は、ゾッとする。自分たちの血の中の長い歴史を感じるからだ。映画「猿の惑星」の中で出てきた。日本語で言えば、まさしく、「領民（百姓まで）根こそぎ、全員、戦場に引き立てよ」である。
「ドンドン、ドコドコ」 と、お城から太鼓が打ち鳴らされる。かがり火が、一斉に焚（た）かれる。国家存亡の危機のときは、権力者は、何でもする。ます、商人と金持ちたちが、命からがら、逃げる。 今の日本にも、こういう不安感が、広がっている。
トランプ政権が、３月１３日に発令した、「国家非常事態（こっかひじょうじたい）宣言」（アメリカは、これを、割とよく出す） national emergency declaration 「 ナショナル・エマージェンシー・デクラレイション」だ。
戒厳令は、日本では、１９３６年（昭和１１年）の「２．２６事件」の皇道派（こうどうは）の青年将校たちの叛乱の時に、発令された。今の安倍政権が、３月１３日に、「特別措置法（とくべつそちほうほう）の、改正」という緊急の法律を、野党に文句を言わせないで、通した。れいわ新選組の２人の障害者議員だけが反対した。流石に、偉い。真の弱者だけが、一番、闘う。 どさくさで、これまで国会で、野党の反対で、審議未了で、溜（た）まっていた、多くの法案を、まとめて、一気に通したようだ。
安倍首相が、３月１４日（土）に、この特措法（とくそほう）に基づいて出せることになった、「緊急事態宣言は、まだ出さない」と言った。
私は、その翌日の１５日（日）に、自分の金融セミナーを都心の会場で、開催（強行？ 笑い）した。会場の使用の「自粛要請」で「実質禁止」をやられるのではないか、と、怖れた。だが、私の実施強行の方が勝った。その翌々週だったら、小池都知事の、「強い自粛の要請」で、会場の使用が、実質禁止されていた。私は、「絶対に、講演会をやる。自粛なんかしない」と決めた。私は、自分の 判断の正しさを、今、自分で誇りに思う。私の言論を信頼してくれる、参加者たちとの意思の一致が、今も、何よりも頼もしい。
この ショック・ドクトリンについては、私は、２０１１年の大災害のあとに、たくさん書いた。そして、皆に、知らせた。本にも書いた。今日は、このことは、これ以上は、説明しない。すぐに書いてもっと教えます。
だから、もう、騒ぐのは、いい加減にしなさい、と、私、副島隆彦は、今、言う。
世界中（特にヨーロッパとアメリカ合衆国）に、広がって、今も騒いでいる。だが、感染者１０００万人（今は、８６万人。回復者が１７万８千人だ ）まではゆくだろう。死者は、１００万人（今は、５万人弱か）まではゆくだろう。それで収束だ。死者のほとんどは、７０歳以上、８０歳、９０歳の高齢者で、８０％ぐらいだ。若者は、そんなに死なない。 はやく、集団感染（アウトブレイク）の段階から、 herd immunity 「ハード・イミューニティ」（ 動物の群れ herd ハード全体が、感染することで、社会的に抗体 「アンチ・ボディ」anti body が作られて、人類全体が、抵抗力、免疫力（ミニューイティ） を持てばいいのだ。
そして、また数年後に、新しいウイルスが出現するだろう。どこから？ 誰が撒くのか？ やっぱり、アメリカだろう。アメリカのどんな勢力が？
ここで、全く、別の内容の記事を貼る。それは、以下の通り、森友（もりとも）事件（２０１７年２月から）で、自殺した、近畿財務局の ノンキャリの、赤木俊夫（あかぎとしお）という真面目な公務員の 遺書（いしょ）だ。それを、文藝春秋が、２６日に、ネット上に、無料で、全面公開した。週刊文春（３月２６日号）に載ったものだ。これを読むと、本当に涙が出てくる。やはり、日本国民は、安倍政権を打ち倒し、安倍晋三と、麻生太郎を、処罰しなければいけない。この事件を闇に葬った、処罰のための起訴の権限を持つ、最高検察庁のワルの 幹部どもも、まとめて、処罰して、一掃しなければいけない。皆さんも、この遺書を 読んでください。以下の通りです。
（転載貼り付け始め）
「すべて佐川局長の指示です」――森友問題で自殺した財務省職員が遺した改ざんの経緯＜森友スクープ全文公開＞（文春オンライン）
週刊文春 2020年3月26日号 各紙面、クリック拡大「すべて佐川（さがわ）局長の指示です」――森友問題で自殺した財務省職員が遺した改ざんの経緯【森友スクープ全文公開#1】
https://bunshun.jp/articles/-/36818 3/25(水) 16:00配信 相澤 冬樹 文春オンライン 週刊文春 2020年3月26日号
「週刊文春」2020年3月26日号に掲載された大阪日日新聞記者・相澤冬樹氏による記事「森友自殺〈財務省〉職員遺書全文公開 『すべて佐川局長の指示です』」が大きな反響を呼んでいる。
「週刊文春」編集部は完売により記事が読めない状況を鑑み、文春オンラインで全文公開する。真面目な公務員だった赤木俊夫さんに何が起きていたのか。森友問題の「真実」がここにある。・・・・（転載貼り付け終わり）
副島隆彦です。 さて、世界の指導者たちは、今、どのように動いているか。
3月27日（米では２６日）に、「トランプ大統領と中国の習近平主席が電話会談」を行った。この電話は重要だ。新型コロナウイルスの感染者数で、アメリカが中国を追い越した日だ。その前日（２６日）に、「 G20(主要国・地域)電話首脳会議」が開催された。そこで、米中の首脳は激しく議論することをしなかった。その逆で、ふたりは、しんみりと話したようだ。トランプ大統領がG20首脳たちの面前で、中国の悪口をぶちまけるどころか、トランプは、「明日、時間を取って２人だけで話したい」と、「G20電話会談」の多くの首脳が見ている（、スクリーンの映像で）の前で、トランプは話した。
トランプは、「習近平主席よ、アメリカのコロナ危機で、私を助けてくれ」と言ったようだ。これは、トランプから習近平への、個人的な救援要請だ。
トランプは、ハッと気づいたのだ。中国へのコロナヴァイラス攻撃は、ヒラリー派 Moonie による、自分の失脚を狙った細菌戦争による中国への攻撃だ、と。そして、自分自身への失脚攻撃だ。 「自分が、危ないのだ」とトランプは、訴えたのだ。 そして、習近平とプーチン（今日、４月１日、電話で２人で話すようだ）が行われ、このあと、トランプがプーチンと電話で話す。と言うことは、私、副島隆彦が予測、予言して来た、トランプ、習近平、プーチンの「 三帝（さんてい）会談」、「世界３首脳会談」の可能性が出てきた。
彼らの共通の敵は、世界反共（はんきょう）人間の同盟だ。彼ら、メネシス 、反共右翼（はんきょううよく）たちの大きな世界的な連携が、新型コロナ・ウイルスで中国に細菌（さいきん）戦争（ジャーム・ウオーフェア、 germ warfare ）を仕掛けた。すなわち、生物化学（かがく）戦争（ biological chemical warfare 、バイオロジカル・ケミカル・ウオーフェア）を、アメリカのヒラリー派が、仕掛けたのだ。
このあと、「Ivent （イヴェント）２０１」という情報を、私の弟子のひとりが、ここに載せます。
私、副島隆彦が、ずっと書いて、予言して来たとおり、ヒラリー・クリントン が、２０１６年１１月に、米大統領になっていたら、「必ず、中国に対して戦争を仕掛けていただろう。それは、第３次世界大戦だ」と、私は書いた。その証拠は、『やがて恐ろしい大戦争（ラージ・ウォー）が、日本に迫り来る』（講談社刊、２０１５年３月）だ。
トランプは、11月３日の大統領選で再選されることが、自分の目の前の悲願であり、目的だ。民主党のバイデンが、大統領になったら、この男は、ヒラリー派の言うとおりに、動いて、操（あやつ）られる。だから、人類にとって、危険なのだ。 それよりは、ポピュリスト（民衆主義者）で、アイソレイショニスト（米軍を国内に撤退させよ）のトランプの方が、ずっと、アメリカ民衆の意思を代表している。
アメリカ憲法では、大統領が、軍の最高司令官（シュープリーム・コマンダー・イン・チーフ）だ。だから、生物兵器を中国に使うことも、大統領の署名（許可）がなければ、出来ない。それなのに、大統領の権限を、勝手に侵害、破壊して、自分たちに勝手に、「夜の軍隊（ナイト・アーミー night army ）」＝ 「ディープ・ステイト」deep state 「裏の政府」＝ 実質的なクーデター が、起こされている。
トランプは、同じ共和党内でも、自分に、一番、身近にいる、ペンス副大統領（宗教右翼、レリジャス・ライトの勢力の代表）と、ポンペイオ国務長官の、２人が、ヒラリー派と繋（つな）がっていることに気づいている。これは、内部からの裏切り、叛乱、謀反（むほん、リベル）である。
このふたりは、反ロシア、反（はん）中国の、反共右翼の堅い信念で、ずっと生きて来た者たちだ。ポンペイオは、米陸軍（アーミー）の軍情報部に長くいた男だ。昔は、グリーンベレーと言ったが、今は、レインジャー部隊という。だいたい高級軍事諜報員は、野戦部隊の戦車（せんしゃ）隊長の肩書きを持っている。
燃えるような、反共（はんきょう、アンタイ・コミュニズム）の情熱と信念で、長年、生きてきた者たちだ。それが、米軍の特殊軍（スペシャル・フォーシズ。CIAと合体している）を動かしている。この中に、今も 強固に、ヒラリー派 Moonie ムーニー、統一教会の勢力がいる。
こいつらと、大統領のトランプに忠誠を誓っている、軍人の幹部、将軍たちと警察署長たちの大きな勢力がいて、激しく、米政府内で、闘っている。 今度、武漢（ぶかん、ウーハン）に人造ウイスル（生物兵器）を、昨年、１０月に撒いた特殊軍の米軍人たち（一番、凶暴な軍人たち）は、自分たちが、トランプによって、この３年半の間に、どんどん、左遷され、アラスカなどの僻地（へきち）や辺境の勤務に飛ばされることに対して、激しく怒っている。この狂気の集団、勢力は、まだまだ強い。
だから、核戦争（ニュークレア・ウオーフェア）に次ぐ、２つ目の世界戦争である、生物化学戦争を、実行した。
そして、アメリカは、どうやら、敗北した。自分自身に、細菌、生物兵器が、襲いかかってきた。それで、「米軍がやったな」と、薄々とは気づいていたトランプは、これは、ブロウ・バック（ blow back ジェットエンジンの吹き戻し。逆噴射、ぎゃくふんしゃ、自業自得 ）である、と分かった。トランプは、裸の王様 （エンペラーズ・クロウズ）である、「 自分が狙われている」と分かった。だから、習近平と プーチンに、助けてくれ、と発信した。
やはり、以下の記事が、重要だ。 ここの 重たい掲示板の、下 ↓ の
重たい掲示板 [2509] 番 「現在の世界的パンデミック危機は、昨年からシミュレーションが行われていた」 投稿者：一会員 投稿日：2020-03-28 である。（転載貼り付け始め）
◯「 リークされた米保健当局の想定演習が現実に。混乱するアメリカ社会で国民が求めるリーダーは誰か」
ニューズウィーク日本版 2020年03月24日
米政府は2019年1〜8月に、ある演習を実施した。「クリムゾン・コンテイジョン」というコードネームで呼ばれたこの演習は、中国で発生した新型呼吸器系ウイルスが航空機の乗客によって世界中に瞬時に拡散されるという、恐ろしいシナリオだった・・・。
（転載貼り付け終わり）
以下は、この記事の「[2509]現在の世界的パンデミック危機は、昨年からシミュレーションが行われていた」 を、読みなさい。
このように、ニューズウイーク誌という、明らかに、CIAのエイジェント（国家スパイ）が、半分以上、記者の振りをして書いている、ニューズのとおりである。なぜ「ウイークリーCIA」が、このように、自己暴露するように、自分たちの犯罪をバラして、それを、記事にするのか。この奇妙さは、ふつうの人々には分からない。これを私が解読する。
それは、CIAの 内部が、大きく、割れているからだ。この記事は、トランプ派のCIA の勢力からの反撃だろう。 CIAやペンタゴン（米国防総省）の内部が、割れて、激しく闘いっていることを示している。政治イデオロギーと宗教の 争いは、骨肉（こつにく）の争いのように激しいものなのだ。殺し合いだ。 素人（しろうと）、堅気（かたぎ）の衆は近寄ってはいけない。 政治の活動家という者は、こういうことで、命懸けになる。
今、日本の検察庁内部が、激しい、内部抗争（内ゲバ）をやっている。夫（最近まで、法務大臣だった）と共に統一教会の最高幹部たちである 河合案理（かわいあんり）参議院議員は、広島地検の職員（法務省に所属する公務員）たちから、真っ裸にされて、スマホを取り上げられただけでなく、パンティの下まで、生理パッドを剥がされることまで、した（ 週刊文春が、報じた） という。
こういうことまで、するのだ。これが、統一教会が、検察庁（法務省）の中にまで潜り込んで、殺し合い（内ゲバ）をやっている、凄（すさ）まじい内部抗争だ。 昔の、過激派学生運動の、過激派党派（セクト）どうしの内ゲバと同じだ。公安警察（政治警察）が、内部に潜り込んで、互いを殺し合わせた。近親憎悪がもたらす悲劇だ。
日本は、首相と、都知事と、大阪府知事の ３人共が、Moonie（ 死ぬほどの強い、反共思想の信念の者たち）によって乗っ取っている国だ。そして、その内部で、彼らは分裂して、激しく抗争している。 普通の政治専門家や新聞記者たちぐらいでは、この構造は、理解できない。だが、その内部に嵌（はま）まっている者たちなら、分かる・・・・。なぜなら、意見が合わなくなってしまった、かつての仲間への激しい憎しみこそは、・・・・。
ポーランドや、リトアニアや、スウエーデンとかもそうだ。ドイツ（ の AfD アー・エフ・デー とか）やフランス、イタリアも、Moonie の政治勢力が、出来上がっている。
この、私、副島隆彦の見方、分析、洞察を理解し、共有出来る者たちから上が、私の同志である。私の真の読者たちは、この見方が分かる。分からない者たちは、「まあ、その程度の頭（おつむ）の人たち」だ。そして「意地でも、分かってやるか」という人間たちから先が、私の敵たちだ。
だが、その者たちであっても、狂信、妄執に少しだけ感染して、思想の伝染病（感染症。移るんです）に陥っている者たちでも、「ちょっと待てよ。もしかしたら、副島隆彦の言うことが筋が通っている」と、思い始める者たちが、どんどん出てくる。彼らの脳に、ヒビが入るのだ。この人たちは、何とか救われる。私は、それを、じっと観察しながら、事態の進行を見ている。
最近、「アメリカ軍が、中国の武漢で、コロナウイルスを撒いたという愚かな陰謀論（いんぼうろん）が広がっている」と、どんどん、ニューズ報道が、各局で、世界中で、やっている。ここで、言っておきます。
いいですか。陰謀論（いんぼうろん）というコトバは、副島隆彦理解者たちは、絶対に、使わないように。英語の conspiracy theory コンスピラシー・セオリーは、必ず、「権力者（けんりょくしゃ）（たちによる）共同謀議（きょうどうぼうぎ）（は有る）論」と言うようにしてください。「権力者共同謀議論」だ。 これは、副島隆彦からの厳重な命令、厳命（げんめい）です。
米軍（の中の、特殊部隊の、ヒラリー派）が、武漢に撒いたウイルスと、イタリアに撒いたウイルス、それから、イランに撒いたウイルスは、別ものらしい。イタリアが、EUの中から、G7 の 西側同盟（ザ・ウエスト）、自由主義同盟＝反共（はんきょう）同盟を裏切って、真っ先に、中国の「一帯一路（いったいいちろ。ワンベルト・ワンロード）」戦略に同意した。このことへの怒りがあって、それで、イタリアへの懲罰を、ヒラリー派は断行したのだ。
私、副島隆彦は、感染症や、ウイルス学のことは何も知らない。が、私が、多くの記事や情報を読んでいて分かったことがある。 それは、１月３１日に、武漢に、中国の生物化学（バイオ・ケミカル）戦争（ウォーフェア）用の、専門の軍医たち５００人が入った、ことだ。そして２月２日に、火神山（ひかざん。中国語では何と言うのか ）病院という、野戦病院（やせんびょういん。フィールド・ホスピタル。ベッド数千床）を、１０日間で突貫工事で作って、入った。
この中国軍の戦場軍医（ウォー・フィールド・サージャン）たちは、何をしたか。彼らは、次々に運び込まれる重症患者たちに対して、感染後、軽症のまま回復した者たちから採取した血液から作った、血清 （けっせい。毒消し。 serum シーラム）を打ち込んだようだ。
それでも間に合わない場合は、血漿（けっしょう。blood plasma ブラッド・プラズマ）も注射したようだ。これで、多くの重症者が、回復した。回復者から採った血清と血漿をガンガン、打ち込んだら。重症者が治ってしまったのだ。
このやり方は、ワクチンの投与と同じだ。アンチ・ウイルス（抗ウイルス）薬（剤）の開発なんか、まだるっこい。ワクチンと同じ効果を持つ、この抗体（こうたい）が出来ている回復者からの血液を、輸血して、無理やりでも直してみせる、という、堅い決意である。
これが、真実のようだ。この血清、血漿を、打ち込むというやり方は、まさしくすさまじい、戦場の医療だ。 何が何でも、命を救わなければいけない若者を、助けるという思想だ。それを、stop gap 「 ストップ・ギャプ」、「何が何でも、傷口からの出血を止める。命を救う」というやり方だ。これが、中国が、本気で、アメリカとの 核戦争であれ、生物化学戦争であれ、本気で準備してきたことの表れだ。
この中国の強さを、私たち、日本人は、少しは、見習った方が良い。私が、去年の１１月に出した、『全体主義（トータリタリアニズム）の中国が アメリカを打ち倒す』
（ビジネス社刊）の、まさしくこの通りだ。今からでも読みなさい。だから、この戦争は、中国の勝ちだ。２月３日に、武漢市１,１００万人を都市封鎖（ロックダウン）して、クオランティーン（ quarantine 、検疫のための隔離）を実行した時に、コロナウイスルは、その発生地で除去された。だから中国の勝ちだ。この勝利は、おそらく、１００年規模での世界史の 世界覇権戦争での勝利だろう。アメリカ帝国の敗北が、これで、はっきりした。
このことは、トランプが、アメリカ国家内部で、ヒラリー派 Moonie と激しい闘いをやっていることとは、別の、世界の動きの大きな見方だ。中国は、すでに新型コロナウイスルへの治療薬（抗ウイルス剤）である「アビガン」のジェネリック薬 の量産体制に入った。
ワクチンの開発、販売まで、１年半は掛かる、などど、惚（とぼ）けたことを書いて来た記事や、医療関係者たちは、阿呆（あほう）だ。
それから。以下の WSJ の 記事が、決定的に重要だ。 これは、金融経済の記事だ。今日は、もう、金融、経済のことは、書けない。 ３月に、ずっと連続して起きた、株の大暴落のことを、いろいろと掻かなければならない。どうやら、止血（しけつ）して、政府、権力者どもが、買い支えて、これ以上の下落を、何とか、食い止めたようだ。
それでも、今のようなことをやっていると、ハイパー・インフレーションが、アメリカとヨーロッパ発で、襲いかかってくる。政府が、ジャブジャブマネーで、何でも出来る、と、おかしな政策をやっていることの報（むく）いが、世界大恐慌（ワールド・デプレッション）となって、人類に襲いかかるだろう。
金（きん）は、早ければ、今年中、遅くとも、来年には、取引禁止 、売買停止に、日本国でもなるだろう。 私、副島隆彦が、以下に、グサッと、この WSJ（ウオールストリート・ジャーナル紙）の最新の記事を、貼り付けるのだから、じっくり、しっかり読みなさい。それぞれに、自分の頭（おつむ）の程度に応じて、「大変だ、たいへんだ、タイヘンダー」で読みなさい。 今日は、これだけにしておきます。
また説明します。 副島隆彦 記（転載貼り付け始め）
●「新型コロナが招いた世界的「ゴールドラッシュ」」
２０２０年３月３０日 ＷＳＪ（ウオールストリート・ジャーナル）紙
https://jp.wsj.com/articles/SB12487716398395244025504586292050956213070新型コロナウイルスの世界的大流行が続く中、投資家や銀行が金地金や金貨の深刻な不足に直面している。ディーラーは在庫が払底するか、休業に入っている。
1856年以来、自社で金地金を製造するクレディ・スイス・グループは先週、在庫の問い合わせは控えてほしいと顧客に通知した。ロンドンでは銀行がニューヨークの取引所に金を運ぼうと、プライベートジェットを貸し切りにしたり、どうにかして軍用輸送機を使おうとしたりしている。
現物不足の深刻化を受けて、ウォール街の銀行はカナダに支援を求めている。カナダ造幣局にはニューヨークに運ぶための金地金を増産してほしいという要請が殺到している。
カナダ造幣局上級販売責任者のアマンダ・ベルニエ氏によると、新型ウイルスの感染流行でスタッフの数を減らしたため、現在生産している金地金は一種類のみ。主に米国の銀行やブローカーから「かつてないほどの需要」があるという。
金先物の価格は先週、約9％高の1トロイオンス――英王立造幣局によると31.1034768グラム――当たり約1620ドルで取引を終えた。7年ぶりの高値に迫る場面もあった。2000年以降、金の週間上昇率が先週の水準を上回った例は、2008年9月のリーマン・ブラザーズの破産法適用申請の直後を含め、ほんの数回しかない。
「人は手に入らないと思うと、もっと手に入れたくなる」とジョージ・ゲロ氏（83）は言う。同氏は50年以上、金取引に携わり、現在はRBCウェルス・マネジメント（ニューヨーク）に所属する。「トイレットペーパーを見ればいい」
ニューヨーク連邦準備銀行には多くの金が保管されているが、公開市場に放出するものではなく国の準備資産で、金の現物取引の中心地はロンドンだ。
金は将来的な有事に備える「サバイバリスト」と呼ばれる人々や、陰謀論者の間で人気があるが、価格が比較的安定しているため、投資ポートフォリオに組み込む商品としても理にかなっている。経済危機の際には金はインフレ対策として特に需要が高い。
金を保有する方法は2つある。一つは金地金や金貨、宝石を銀行の金庫室に預けておく方法で、もう一つは取引所で取引されている先物を保有する方法だ。先物は保有者に一定の日に一定の価格で一定量の金を保証する契約だ。
金先物はCMEグループが運営するニューヨーク・マーカンタイル取引所の一部門であるニューヨーク商品取引所（COMEX）で取引されている。問題は、世界の金の現物の多くがロンドンにあることだ。
現物不足を受けて先週、ニューヨーク市場の金先物とロンドンの金現物の価格差が1オンス当たり70ドルまで開いた。 通常は数ドル以内にとどまるはずの価格差が広がったことで、ニューヨーク先物市場では目ざといトレーダーが現物受渡取引に飛びつき始めた。銀行は取引契約の履行に必要な量の現物を見つけられないだろうから、現金を搾り取ることができる、と考えたからだ。これを受けて銀行は金の確保に走った。
約20億ドル（約2160億円）相当の金を保管するゴールドマネーのロイ・セバーグ最高経営責任者（CEO）によると、銀行は同社がニューヨークで保管する金の一部を入手しようと、ロンドンの現物価格を1オンス当たり100ドル以上上回る価格を同社に提示したという。
ロンドン地金市場協会（LBMA）によると、11月時点でロンドンで保管されていた金は8263トン。最も多くの金を保管しているのはイングランド銀行（英中央銀行）だ。ただ感染症の大流行時にロンドンからニューヨークに金の現物を運ぶのは相当厄介な仕事だ。
ほとんどの金地金は旅客機の貨物室に積み込まれ、輸送される。セキュリティー会社は1回のフライトで約5トンを超える金を運びたがらない。飛行機の墜落に備える意味もあるが、保険料が高いせいでもある。空港到着後、金は厳重な監視の下、ニューヨークの保管庫にトラックで運ばれる。
しかも現在は国際線の運航がほぼ停止されている。
おまけに新たな金の供給は限られている。ペルーや南アフリカなどの国の鉱山も新型ウイルスの流行を受けて閉鎖されている。スイスでは先週、新型ウイルスの感染者が1万人に迫る中、複数の金の精錬所が操業を停止した。しかし金を届けられれば大金が稼げる。金市場のトレーダーの仕事を引退した人物によると、通常であれば金の輸送費は金1オンス当たり約20セント、地金を溶かして、ニューヨークの受渡標準に合うように作り直すのに20セント弱、財務費用に約10セントかかる。
したがってニューヨークの価格がロンドン価格より1オンス当たり1ドル高ければ、銀行は5トンの金を運んだ場合、8万ドル稼げる。リスクもほとんどない。３月24日の価格で計算すると、5トンの金を輸送すれば、ジェット機を貸し切りにするコストを差し引いても、1100万ドルの利益になる。
（転載貼り付け終わり）
３月の間、ずっと続いた、株価の世界的な大暴落は、一旦、落ち着いた。これは、歴史的な大きな動きだ。「２番底」すなわち、次の新たなる暴落に、ビクビクしながら、金融市場の参加者たち（博奕打ちたち）は、怯（おび）えながら、「やれやれ、やっと政府が値段を、少し戻してくれた」と、自分が受けた、痛いキズを舐めながら、今を、呆然（ぼうぜん）と生きている。
暴落を買い上げて、買い支えたのは、政府と中央銀行だ。まさしく、権力者相場（けんりょくしゃそうば）であり、政府あやつりインチキ金融市場 である。何が、自由主義の経済体制、資本主義の市場メカニズムだ。 もう、そんなもの誰も信じていない。
すべては、あやつられ、操作（そうさ）され、統制（コントロール）されるのである。
まさしく、“ショック・ドクトリン” 「民衆をショックで支配せよ」、「大惨事便乗（びんじょう）型 資本主義」である。 副島隆彦拝
