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以下、重たい掲示板【3221】より：
【3221】１５日の金融セミナーで、私は、金、銀のほかに、イラン爆撃、暗号資産、不動産市場のことなども話します。
副島隆彦です。今日は、２０２６年３月１０日（火）です。私は、今は、今週末に迫った、３月１５日（日）の金融セミナーの準備をしています。 この講演の資料作りで忙しかった。
イスラエルとアメリカによるイラン爆撃が、２月２８日午前８時（ハメネイ師殺害）から起きて、それが一週間続いた。イランから湾岸諸国の米軍基地その他への反撃もあった。トランプ大統領は、３月９日に、作戦の終了を宣言しようとしている。後（うしろ）に載せる記事の通りだ。トランプ自身は、「40日間は戦争を続ける」という決意だったが、米軍のトップたちは、「大統領。作戦は一週間が限度です。それ以上の作戦遂行は無理です」と進言していた。 このあとは、そうそうアメリカの思う通りには進まない。ホルムズ海峡の封鎖（ブロッケイド）は簡単に終わらない。世界経済に大きな影響を与え続ける。
私は、今度の金融セミナーで、以下の6点を重視して、話そうと準備している。１．上記の米軍のイラン攻撃 の今後の事。
２．金（きん）と銀（ぎん）の今後の動き。金は、現在10日の田中貴金属の値段で、1グラム＝２９,０８２円である。NYの金は、1オンス＝５,２００ドルぐらいだ。 金は、再び１グラム３万円の大台に向かって、上昇を始めた。
銀も、NYコメックス取引所で１オンス＝８９ドルになって、再度の上昇トレンドになった。日本国内では、銀１グラム＝５１１円だ。 １月２９日の最高値時の、１オンス＝１２２ドル、１グ<<ラム＝６４０円 に向かって上昇を続けている。この途中で、いろいろなことが市場の中で起きていた。そのことを私は、金融セミナーで説明する。
以下、中略。
副島隆彦です。 さらに、私が話すことは、
３．イラン爆撃で、湾岸諸国が震え上がった。指導者のハメネイ師を殺害されたイランは、自分たちが、他のアラブ人たちにいくら嫌われるとしても、言う。 「アラブ人の誇りと大義(たいぎ) The Cause of the Arabs ザ・コーズ・オブ・ジ・アラブズ を、お前たちは忘れたのか。アラブの同胞たちよ 」と、イスラエルと それに引き摺られるアメリカへの、アラブ、イスラム教徒としての自尊と誇りを説く。
そして米軍基地をそれぞれ抱える湾岸の国々に対して、「恥を知れ」という合図を送る。これを言われるとアラブ人たちは、頭の奥底で、反欧米白人と、反イスラエルの激しい敵対心を、長い歴史と共に、思い起こす。 だから、中東アラブ世界の６億人は、アメリカ軍の最先端の最新の軍事兵器の破壊力のもの凄さに恐れ入りながらも、大きな反発心を持つ。
急激に大国になっているインドネシア（人口がもうすぐ２．８億人）が、イスラム教国でもあるので、BRICS（ブリックス）の同盟の中に入ろうとしている。 だから、世界貧乏大国連合の BRIICS （ブリークス。ブラジル、ロシア、インド、インドネシア、中国、南アフリカ）になろうとしている。
イスラエルがいくら強靭（きょうじん）だ、と言っても、人口は、たったの９７０万人だ。 いくらイスラエルが世界の国家情報戦 で、強い、と言っても、たったの９７０万人で何が出来る、というのか。 埼玉県や神奈川県と同じ人口だ。 お前たちがやっていることは、世界人類の目に余る。もうすぐ天罰が落ちるだろう。
ユダヤ人は、９７０万人に人口のうちの８００万人だ。あとはアラブ人だ。このイスラエルの大都市テルアビブの高級住宅街に移住してきた、世界中からの金持ちユダヤ人たちは、「もう元の国に帰ろう。ここはやっぱり危ない」と感じている。「アラブ諸国に対して、今のイスラエル政府（リクード党、ネタニエフ首相）がやっていることは、あんまりだ」と。
そしてアメリカ国内でも、実に６割のアメリカ人が、保守派の人々を含めて、「トランプは、あまりにイスラエルに引き摺られて（弱みを握られているのか。エプスタイン問題でも ）、アメリカの国益を考えないで、戦争をしている」という大きな反発を受けている。 だから、今度のイラン爆撃は、そんなに簡単なアメリカ勝利、ではない。
まだ アメリカ帝国 に残されている最後の力は、軍事力（ミリタリー・パウア）だけだ。だからトランプは、このアメリカの最後の力である軍事力をおおいに使っている。 それは、アメリカ国内の金融・経済がもうめちゃくちゃで、今にも破綻、崩壊しそうだからだ。 それを、War （boosts) Economy 「ウオー（ブースト）エコノミー」
で、「戦争で不景気と金融恐慌と財政破綻 を、吹き飛ばせ。国民の不満を対外戦争に向けさせることで、誤魔化（ごまか）せ」となる。 今や、この War Economy だけが、アメリカに残された手（（て）だ。その別名が、peace through strength ピース・スルー・ストレングス 「力（軍事力）による平和」だ。
それを、東アジア（歴代中華帝国）では、 グランド・ピース grand peace と言う。これが、 「大和（だいわ）だ。 天安門から中に入ったら、そこに大きな迎賓の門である、太和殿（だいわでん）がある。それが、日本に、遣唐使たちによって、文化泥棒されてきて、大和（だいわ）は、ヤマトになった。 本当は、あの奈良の一帯は、山門（やまと） という地名だ。
やまとは、正直に、正確に、山門（やまと）に戻せ。これが、副島隆彦の歴史研究の成果のひとつだ。４．ドバイが攻撃されて、震え上がったこと。私は、これまでの２０年間の、ドバイとUAEの大繁栄を、ずっとじっと観察して来た。１０年前にドバイとアブダビと、イランにも調査旅行に行った。
ドバイに、日本から、不動産（高層鉄筋アパート）を買って、自分の財産を逃がして、不動産バブルで、お金持ちになって、享楽を謳歌して来た人々がたくさんいる。日本人でも６０００人ぐらいいるようだ。
以下の通り、イランから攻撃を受けて、一気に、繁栄の極致だったドバイ Dubai が、真実は、陸の孤島であり、砂上の楼閣（ろうかく）、sand castle サンド・キャッスル であることが、満天下に暴かれて、世界中に知れ渡った。
これまでタックス・ヘイブンtax haven で、所得税も、法人税（今も９％だけ）も相続税も、固定資産税も ゼロの 大金持ちたちの避難地だった なのに、ドバイで今起きていることは、果たしてドバイは安全な地上の楽園か、という大きな疑心暗鬼に自分たちで陥っている。以下に載せるURLの通り、ドバイにイランから飛んできたミサイルとドローンで、燃え落ちる高層ビルの映像を見る。日本国内では、これらの真実はほとんど報道されない。この真実が、YouTubeのニューズ動画では、世界中にたくさん発信されている。ドバイにやってきて、不動産業で成り上がって、一攫千金（いっかくせんきん）の金持ちになっている日本人たち数百人は、今、顔が引き攣（つっ）ているだろう。戦前の満州、大陸浪人の一旗揚（ひとはたあ）げ組と同じだ。
「いや、いや、ドバイは大丈夫だ。こんなに、何もない。もう戦争は終わった」と、自分に言い聞かせている。そうはいかない。ドバイから逃げ出す者たちが、今からどんどん出て来る。Dubai’s iconic Burj Al Arab hotel engulfed in flames after being ‘hit by Iran suicide drone’
副島隆彦です。 ここに貼った、YouTube 動画の、The Sunのものは、本当に素晴らしい。皆さん、ちゃんと見なさい。
ドバイで、世界一高い（８２８メートル １２８階？ ）のブルジュ・ハリハ でもすぐ近くから煙が上がった。それに次いで高い、名所のブルジュ・アル・アラブでも炎が上がった。近くの高層ビルが、炎に包まれて崩れ落ちる映像をずっと見ながら、私は、ああ、これが迫り来る、世界恐慌の開始への合図だ、と感じた。「ドバイに、世界中から自国の税金から逃げた金持ちたちが、今度は、ミサイルから逃げ出し始めた」と嘲笑された。それでもだ。日本国のように、国民から税金ばっかり取って、そしてもう３５年間も不況と停滞が続く国の政治 は、批判されなければいけない。アメリカに資金を奪い取られるからだ。
日本国民の多くが、「利益への無税」の誘因で、騙されて買っている、NISA（ニーサ） 新NISA は、あれは、普通の株買いではない。 あそこで何にも知らないで素人たちが、騙されて、２００万円、３００万円、限度まで買っている（買わされている） 、金融商品名で有名な「オルカン」All Countries とか、「S＆P500」は、株では無くて、NYで売られている投資信託（ファンド）だ。これらの日本国民の資金は、だから、ほとんどアメリカに流れ出している。日本国内の企業への投資になっていない。
これをずばりと言われると、高市も片山さつき財務大臣も、本当に、恥ずかしくて、ぐうの音も出ないほど、いやなことだ。自分たちが、アメリカの手先で、売国奴だから、アメリカ批判だけは、絶対に出来ないからだ。違うのか！ この 強烈に愛国者を気取る、女政治家どもめ！
４． 日本国内の不動産の値段はどうか。地方は相変わらず、酷（ひど）いもので、不動産の値段は崩れ続けて、９００万戸も空き家があって、目も当てられない。ところが、東京の中心の湾岸（わんがん）の千代田区、港区、中央区、そして渋谷区の一部の、住居用の高層鉄筋ビル（以後は、✖タワマンと言うな。タワー・レジデンス＝タワ・レジ と言え）の５０階建ての高級アパートの値段が、どうも、どんどん下がり出している。
東京２３区で、新築のタワレジが、一戸平均で、新築で１億２千万円を越した、と。日経新聞までが、２月１９日に、不動産業界へのよいしょ、でまだ、書いていた。この記事が象徴的だ。湾岸の高級タワレジたちは、下落を１月から始めている。
それなのに、パワー・カップルが、３５年ローンどころか、５０年ローンで、変動金利０・５％で買っている、と騒がれてきた。この都心の不動産バブルが、中国人の富裕層の投資家たち が売り始めている、という動きがあって、今、値下がりの動きが出ている。彼らは中国から逃がした資金を、今度は、マレーシアとかに回す。 ドバイにはもう持って行かない（笑い）。 それでも、不動産バブルの象徴である、東京の湾岸のタワレジは、「少し値崩れしても、高止まりするだろう」が、今の業界人たちの多数派の意見だ。
５．トランプ（アメリカ政府）は、急激に、暗号資産（crypto asset クリプト・アセット × 仮想通貨はもう使わないように ）へ向かって、舵を切っている。前回も書いたが、トランプは、金融恐慌、財政破綻が近づいたら、一気に、「ドルを捨てて、イーサリアムEthereum 、テザー Tether のステイブル・コイン（安定した通貨）に向かって、新しいデジタル決済制度」に、通貨体制を変えて、ドル体制の危機を乗り切る気だ。
このことを、今度のセミナーで、私は、徹底的に話す。 今は、まだ、何のことだか、分からない人が日本国民のほとんどだろう。一部のネット人間の新型の博奕打ち（カネ儲け一本鎗）たちが、この 暗号資産による、デジタル通貨の、Defi デイファイ や、JPYSC （日本初のステイブルコインで、金融庁が許可を出したもの）などに、急激に、のめり込んでいる。ここで、３月２日から、ネット上で騒がれた、「早苗（サナエ）トークン」なる、暗号資産もどき の事件も詳しく解説する。<<
以下、略。
