新型コロナに有効なアビガンやイベルメクチンが絶対に認可されない理由

風雲急メモ

日本人が研究開発した有効治療薬であるアビガンやイベルメクチンが絶対に認可されない理由は、


FDAと交わしたｍRNAワクチンの緊急使用許可(Emargency Use Autharization)の条件：「他に有効な選択肢がない場合に限る」、に違反するからである。


さらに、その背景として重要なことは、

今回の新型コロナパンデミックは、オバマ政権下において巧妙に仕組まれた計画的な地球規模の軍事作戦だった、ということ。



以下、藤森重夫氏の記事。

注射と DS の実態

オバマ政権下の国防総省がパンデミック対策を担当していたという驚くべきニュースが、ARMED FORCES PRESS という米軍に関する専門サイトから出てきた。アメリカでは「情報公開法」があり、政府がバイオ・ジャーナリスト Sasha Latypova 氏の請求によって開示した情報だという。

このサイトによると、日本の厚労省が扱うべきワクチンなどのパンデミック対策を、防衛省に相当する国防総省が担当していたというのだ。という事はワクチンが武器扱いになっていたと考えられる。まさに「バイオテロ」扱いと見て取れるのだ。

しかも、パンデミックはトランプ政権下で起きたのに、それ以前のオバマ政権下の国防総省が担当していたらしい。このニュースは 100%のエビデンスが無いが、今までの世の中の流れを見るとかなり信憑性が高そうであり、現在 SNS で世界中に拡散されている。そして、例によって公式メディアでは一切扱われていない。

オバマ政権下の国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)が製薬会社への発注手配を行っていたが、その契約内容は、製薬会社が自由に作れるように、連邦法に基づいて、ワクチン製薬会社が薬害などの後遺症等で全ての責任を負わない様になっていたという。その相手は 3 社で、ファイザー、バイオテック、Fosun 復星国際(中國共産党系の巨大コングロマリット)だった。そして 2020 年に起こるパンデミックを予想したかのように

2018 年:ファイザーが BionTech に投資
2019 年:ビル・ゲイツ財団が Bion Tech に投資
2020 年 3 月 11 日:WHO がパンデミック宣言
2022 年 3 月 16 日:復星国際が BionTech に投資
2022 年 3 月 17 日:ファイザーが BionTech に増資
(BionTech は一握りの従業員と製造規模の小さな会社だったが、パンデミック数年前に多数の投資家から 17 億ドルも調達した)

其の後: 国防総省がファイザーと 100 億ドルの契約を交わし、これらの情報を 3 社で行う。アメリカ食品医薬品局（FDA）は、緊急使用許可(Emargency Use Autharization)により、緊急時に未承認薬などの使用を許可したが、これは「他に有効な選択肢がない場合に限る」という条件のもとにこれを許可した。つまりイベルメクチンや、アビガンなどのコロナに有効な治療薬が存在すると、これらの許可が取り消され、即座にワクチンの投与が中止されると予測できる。そればかりか、世界中の副作用の実害に対する補償問題が一気に表面化するだろう。


さらに、弊ブログの推測によれば、上記のようなｍRNAワクチンの開発・世界的普及戦略と連動しているのが遺伝子操作による新型コロナウイルスの人工的作製だったのではないか。


新型コロナウイルスの人工的作製については、武漢研究所（米国と結びついた江沢民派が関与）があやしい。


さらに、プーチンの軍事作戦の理由の一つでもあったウクライナにおける生物化学兵器の研究開発（これにはバイデン親子が深く関与している？）も関連しているのだろう。


つまり、（１）新型コロナウイルスの人工的作製と（２）コロナウイルス感染症のためのｍRNAワクチンの開発・世界的普及とは連動しているのではないか。

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