明日4月7日小保方会見の予習

明日4月7日、小保方さんが自ら会見を行うことになるそうです。すごいことです。

いままでブラックマスコミは小保方論文の良し悪しや不正やら捏造やら人格攻撃に勤しんできましたが、問題の本質はそこにはない。

遺伝子をいじくらない万能細胞がはたして実現されていたのか否か。

人類全体の問題。


以下、明日の会見の予習のため、関連ブログ記事を順不同で転載させていただきます。


●小保方会見=STAP細胞は有る
http://sky.geocities.yahoo.co.jp/gl/ryuubufan
 小保方さんは7日に入院と弁護士が明かしたようで、9日会見に備えての安静も兼ねての準備だろう。心身の疲労は相当なものだろうし、やつれた顔で会見する訳にも行かず、落ち着ける環境の必要は当然である。入院→会見なしであれば、入院の意味が丸で反対になるが、会見ありであるからマスコミも慌てているだろう。

 今回の会見は事の成り行き上国民注視の中で行われるから、マスコミが操作できる部分は多くはない。マスコミはよく政治の会見を途中で切る事があったが、今回は問題点が国民的にクリアなので、肝心の部分を切って出す訳には行かない。

 最大の関心事は万能細胞の有無である。有るだったから小保方さんは一躍世界の注目を浴びたのだ。小保方=STAP細胞 である。小保方会見=STAP細胞の有無会見 である。

 論文の不正だの捏造だのは、STAP細胞無いと等しい訳ではない。小保方さんが一番言いたいのはSTAP細胞は有る、である。不正捏造については断固反論する事になる。何故なら、認めてしまえば、研究者としては終わりで、STAP細胞は有るなどの議論にさえ参加できない。

 STAP細胞は有る=論文不正は無い となる。

 理研側は不正があったと結論付けた。それは事実上STAP細胞は無い、である。しかしそうは言えないから、これから1年ほどかけて検証すると言う。検証したからって無いという結論は難しい。結局うやむやにする。それでいいのだ。世間の関心も薄れる。もうSTAP細胞は事実上世界から消える。そこが偽ユダヤの狙いだ。

 従って、小保方会見は偽ユダヤにとって非常にまずい。会見では間違いなく不正捏造を否定し、STAP細胞は有るという方向の話になる。

 理研の会見は小保方否定であり、小保方会見は理研会見の否定となる。小保方さんは自らの非は認めつつも、不正には断固反論する。それ以外に会見の意味は無い。不正が無ければ先のSTAP細胞アルアル会見は否定される事はない。

 会見が有ると無いでは、意味する所が真反対になる。入院の意味も真反対になる。

 会見発表から会見まで2日。偽ユダヤにもう工作の余地は無い。プーチン並みの電光石火の反撃である。ブラックマスコミはマスコミとして会見を伝えざるを得ず、会見の内容に大きな不安を抱える。会見がある事自体で既に結論が出ている。不安も当然である。ブラックマスコミにとって初めての不安ではないか。

 まさか小保方さんが不正を認めての謝罪会見という事ではあるまい。その場合は研究者として終わりである。会見の意味が国民への謝罪だけという事は考えられない。

 小保方さんの出方にブラックマスコミは恐れ戦いているだろう。

●小保方会見実現の意味
ブラック報知が小保方さんが入院とか言って会見が無いだろうみたいなお笑い記事を出していたが、ブラックNHKまでもがあさっての会見を報じていた。

これは驚きである。小保方会見の内容次第では大変な事態もあり得る。即ち、万能細胞が引き起こす可能性のある人類的革命潰しを狙った偽ユダヤであったが、目論見が一挙に崩壊する可能性がある。理研など吹き飛ぶ事になる。

ユダヤとしては如何なる手段を用いても、会見阻止に動く筈であった。予定通りブラック報知が工作記事を出して来たので、大いに笑えた訳である。政治屋にはいつもの入院であるが、研究者までが入院とは笑わずにはいられなかった訳である。

ところが、あさって会見である。正直驚きである。これは何を意味するか。会見を見てみないと断言はできないが、会見の事実自体でかなりの事が見えてくる。偽ユダヤは相手が政治屋ならばどんな手段も取れたが、今回の相手はうら若い女性研究者である。取れる手段と言えば、研究所の上司、管理者からの説得位のもので、脅迫ましてやその実行などは実際問題として不可能であった。偽ユダヤにとって相手がこれまでと違い過ぎた。不正選挙も市町村レベルでは発動できないように、脅迫等の手口も相手次第では使えない場合があった。

小保方さんは偽ユダヤが相手するには、あまりに条件が合わな過ぎた。私は当初からこの部分に目が行ったが、結果の重大性を考えると会見阻止は動かないだろうと思っていたが、やっぱり予感は当たった。偽ユダヤは小保方さんに手をかけられなかったのだ。

小保方さんは今回の理研側の制裁に怒り心頭である。自分だけを悪者にした事は如何にも男社会の論理であり、女性の論理と完全にバッティングした。女性の心理は私としても想像するしかないが、自分のアイデンティティーが危機に陥った時は、自分を通す力は男とは丸で違うだろう。男は組織、女は自分が第一というのがDNAに裏付けられた違いであろう。偽ユダヤ、偽ユダヤと言っているが、男である。

小保方さんは自らのアイデンティティーを全否定した理研の態度に、心から怒り、恐怖さえ覚えたであろう。もう立ち上がれない程の衝撃であったかも知れない。しかし、研究者として生きていけないような対応をされた事に対しては、どうしても受け入れる訳には行かなかったのだろう。まだまだ研究を続けたかったのだ。当然である。何としても名誉を回復しなければならない小保方さんだった訳である。組織に自分の未来を潰されてたまるかという女の一念が、偽ユダヤの目論見を木っ端微塵に吹き飛ばす可能性が否定できなくなった。

まだ双方が通じている可能性もある。小保方さんは自分の名誉を回復しさえすればよく、自らの瑕疵を認め理研側に謝罪し、国民にも謝罪して八方丸く収めるという事かも知れない。しかし、理研側が既に大きく踏み出してしまったゆえ、八方丸く収まる道は相当狭いと見る。

果たしてどういう展開になるのか、極めて注目される所である。

理研・小保方事件が暗示する対日潜在脅威:われら日本人は21世紀型日米戦争モデルに基づき、戦後もステルス攻撃を受け続けていると自覚すべき
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33472955.html


1.小保方問題に関する理研上層部の見苦しい反応と対応

 今、理研・小保方問題がマスコミの話題となっています。マスコミの取り上げ方は、STAP細胞に関する論文に虚偽不正があったのか、なかったのかに集中していますが、小保方氏を雇用する理研サイドの反応は、STAP細胞は小保方氏の捏造であって、理研は彼女にすっかりだまされたというスタンスであるように感じます。第三者から観ると、理研上層部の反応は極めて幼児的であり、非常に見苦しいわけです。象牙の塔にこもる孤高の研究者は世間の常識とはかけ離れた存在と言えば、聞こえはよいですが、悪く言えば“とっちゃんボーヤ”にすぎません。

 このような小保方騒動に関係する、日本人の理研関係者、政府関係者、そしてマスコミ関係者には、決定的に欠落するものがあると強く感じます、それは、先端技術開発に対する俯瞰的認識の欠如とみなせます。

 とりわけ、先端技術開発戦略に関する米国技術覇権主義者の監視の目に対する防御力は皆無に等しいと思います。

 さて、本ブログでは米国戦争屋をメインテーマとしていますが、科学技術分野の世界に関して、米国戦争屋の一部エリートは、米国技術覇権主義者でもあります。

なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。

2.米国技術覇権主義者の巧妙な対日戦略にあまりに無知な日本の科学技術関係者

 米国技術覇権主義者の代表はラムズフェルド元米国防長官やチェイニー元米副大統領(彼らはネオコンシンパでもある)とみなせますが、日本の科学技術関係者のほとんどは、米国技術覇権主義者の戦略思想も、対日観もまったく見えていないし、気付いてすらいないというのが筆者の実感です。

 上記、小保方問題におけるSTAP細胞技術の関係者も、京大山中教授のiPS細胞技術の関係者も、米国技術覇権主義者の対日観がまったくわかっていないような気がします。

 本件、本ブログ(注1)にて、すでに2007年に指摘していますが、この情けない日本人指導層は2014年現在もまったく変わっていません。

3.先端技術開発競争は、21世紀の戦争モデルの一種であるという認識をもたない日本人

 筆者は、2003年、光文社より『日米技術覇権戦争』という本を出版していますが、それは、米国シンクタンク・SRIインターナショナルでの16年半に渡る技術戦略経験に基づいて書かれています。簡単に言うと、戦後の日本は、現在に至るまで、先端技術開発の世界で日米戦争を戦っているということです。米国技術覇権主義者には、その認識があるのに、日本の産官学の先端技術開発関係者には、その認識があるようには到底、見えません。ここに日本サイドの大きな問題が潜みます。

 米国技術覇権主義者の構想する21世紀型戦争モデルとは、一言、すべてステルス攻撃(敵に気付かれないよう攻略する戦法)となります。

 具体的には、9.11事件、3.11事件、そして、直近のマレーシア航空機事件もすべて、21世紀型ステルス攻撃です。これらに共通するのはステルス攻撃された被災者には真の攻撃者が特定できない点であり、被災者に見える敵から従来型火器で攻撃されるパターンとは根本的に異なる巧妙な攻撃法です。

 さらに言えば、米国技術覇権主義者にとって、核技術や通信技術はもちろんのこと、地球物理学系先端技術研究、そして、生物兵器技術に直接、間接に関係する、再生医科学、ウィルス研究、ワクチン・医薬研究を含む先端バイオ研究開発はすべて、21世紀型ステルス攻撃用兵器として位置付けられます。要するに、兵器の概念が根本から変革しているわけです。

 その意味で、北朝鮮を使って、日韓を挑発させている従来型ミサイル兵器や核爆弾中心の旧式戦争モデルは、日韓両国民に、米国技術覇権主義者の21世紀型戦争モデルの戦略構想を気付かせないようするための“目くらまし作戦”ではないかとみなせるほどです。

4.安倍総理という時代錯誤の軍国主義ゾンビの再登場を許容する米国技術覇権主義者の狡猾さ

 米国の国家研究開発戦略を俯瞰して容易にわかること、それは、米国の国家研究開発を主導するのは、米国技術覇権主義者であり、彼らは先端技術開発の目的を米国の軍事力を世界最強にすることとみなしています。彼らのこのような認識を日本人のほとんどは真に理解していません。

 その観点から、日本人のほとんどは、上記のような米国技術覇権主義者の21世紀型戦争モデルをまったくわかっていないと言えます。

 一方、米国覇権主義者は、オモテムキ日米同盟を結んでいながら、内心では技術大国・日本を軍事的脅威としてとらえています。そして、日本人が米国技術覇権主義者の構想する21世紀型戦争モデルに気付かないよう巧妙に手を打っているとみなせます。その証拠に、安倍総理のアタマを20世紀型の陳腐な戦争モデルしか想起できない硬直型頭脳に据え置くというマインドコントロールが行われています。しかもそれは、安倍総理のみならずその取り巻きの日米安保マフィア連中にも適用されています。

 さらに、彼らは狡猾にも米国戦争屋の傀儡国家・北朝鮮を操って、対日・対韓挑発を頻繁に行わせ、日韓の指導層のアタマが20世紀型の旧式戦争モデルに据え置かれるよう、巧妙なマインドコントロールが行われています。

5.小保方事件は、米国技術覇権主義者の脅威である理研を弱体化するステルス攻撃と位置づけられる

 本ブログでは、小保方事件を、米国技術覇権主義者の21世紀型日米戦争モデルに基づく、高度なステルス攻撃の一種としてとらえています(注2)。

 このことを理解するためには、世界最先端を走っている米国技術覇権主義者の実行している21世紀型日米戦争モデルとは何かを認識する必要があります。

 そのためには、今の日本は、米国技術覇権主義者による21世紀型日米戦争モデルによって、常にステルス攻撃が行われているということを認識する必要があります。しかしながら、その高度のステルス性によって、日本人のほとんどは、常に攻撃されていることに気付いていないのです。

 ミサイルや大砲でドンパチするのが戦争だと思い込んでいる日本人は、21世紀型の高度のステルス性をもつ対日攻撃が潜在するかもしれないと疑うべきです。

 このステルス攻撃には、地球物理学的ステルス攻撃、地震津波誘発型ステルス攻撃、気象操作型ステルス攻撃、ウィルス使用のパンデミック型ステルス攻撃、ケムトレイル型慢性病誘発ステルス攻撃、発がん性食品を長期摂取させる短命促進型ステルス攻撃などが考えられます。現在の日本人は、3.11事件によって、すでに放射能汚染被害を受けていますが、これもステルス攻撃の一種と疑うべきです。

注1:ベンチャー革命No.249『日本の万能細胞研究:甘くない米国覇権主義者』2007年11月27日
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/mvr249.htm

注2:本ブログ No.878『理研・小保方事件の背後関係を読む:核技術のみならず幹細胞研究分野でも、日本はステルス攻撃を受けていると自覚すべき』2014年4月3日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33453481.html

http://takedanet.com/2014/04/post_6108.html
●STAP事件簿01 2013年正月

(STAB事件は今、進行中ですが、日本文化(学問、教育、若者)のために大切なことなので、整理をしておきます)

STAP事件簿は、今(2014年4月)からさかのぼること約1年3か月、つまり2013年の正月から始めることとする。

正月明けから理研の発生再生総合研究センター(発生センターと呼ぶ)の首脳部は重要な決定をしようとしていた。それは数か月先、できれば3月か4月までに、STAP細胞についての「理研の特許」と「ネイチャーに掲載されるような論文」を出すことを決めなければならなかったからだ。

「木を見て森を見ず」にならないように、この事件簿ではできるだけ詳細にわたることを避けて、物事の本質に迫りたいと思うので、この会議の細かい発言や人物像はここでは割愛して、先に進む。

国際特許を出しても、論文を出しても、いずれ1年から2年ほどの間に公開されるので、ほぼ同時期に出すのが適当だ。つまり、特許だけにすればお金だけ、論文を出せば名誉だけ、と言うことだから「お金と名誉」の二つが必要な理研としてはどうしても二つは出さなければならない。

しかし、特許の方は「権利を持つのは組織」で「発明者は二の次」であるし、論文はその逆で「名誉を受けるのは個人」で「組織は二の次」である。

また特許というのは、「自然科学」と「社会の法律的権利」というかなり専門領域の違うものを結び付けなければならないので、それをつなぐために、実験担当者(小保方さん?)、上司(笹井さん?)、理研弁理士(執筆者)で共同して行い、理研知的所有権の部署にも十分な説明を上司の方からすることになった。

(この事件簿で?がついているのは、公式な発表がないことから確認が取れていないもの、警察の捜査が必要なものなどのものである)

理研以外にSTAP技術の権利を主張するアメリカ・ハーバード大学との提携機関である「ブリガム女性病院」、日本の「東京女子医大」などがあるので、そことの合意を測りながら、国際特許を出願することになった。

理研のデータについては小保方さんを中心とした実験チームが出して、上司と弁理士が説明を受け、弁理士が代筆して第一案を出して来たら、それを理研の発生センターで検討し、合わせて日米の関係先に検討してもらうことになった。

現場はさっそく作業に入り、弁理士が発生センターに来て、実験の様子やデータ、打ち合わせを行い、知的財産部では、アメリカと女子医大との間で、これまでの成果に対する貢献割合を決めて、特許になった時のお金の取り分などの協議に入った。

特許の方が動き始めたとき、小保方さんや上司などの現場サイドはさらに忙しくなった。というのは、特許と論文のデータなどの中身は同じだったが、ネイチャーに論文を出すとすると、どのような構成で行くか、英文の作成、写真や図表の整備などが必要なので、それはそれで並行して現場チームが担当した。



そして、運命の論文が2013年3月10日、旧陸軍記念日にネイチャーに投稿された。論文の表紙には、”Received 10 March 2013” となっている。つまり、論文の原稿が小保方さんからネイチャーに送られて、ネイチャーの担当者が投稿されたことを確認したのが3月10日だったということが分かる。



続いて、2013年4月24日に特許が出願された。正月から3か月、理研や関係機関の多くの人が努力した、「特許と論文」はこうして提出され、発生センター長、知的財産部署長、そしておそらくは理研理事長から「世紀の発見と工業所有権の申請」についてねぎらいの言葉があり、これが理研の今後の「発展」(学問的発展ではないが)に大きな意味を持つことが関係者で確認されたであろう。

そして、5月の連休には一仕事を終わった人たちがしばらくぶりの休みを取り、ゆっくりと骨を休めた。

理研の記者会見で私が不信感を持っているのは、特許と論文がほぼ同時にでてきて内容も同じと考えられるのに、「理研が出した特許」には触れず、「個人が出した論文」だけを問題にしたということです。

普通には「同じな内容の特許を出していて、それは理研が出した(主体者は組織としての理研)ものだから、論文に記載されているのは事実である。」と言うはずだからです。

(平成26年4月6日)

(録音を聴いてみると弁理士のことを弁護士と言っているところがありました。すみません)


●STAP事件簿02 2013年暮れ

2013年の5月の連休もあけて、理研は第二段階に入った。

知的財産担当は連休前に提出した国際特許を今後どうするかの協議を続けていた。国際特許はその後、各国の知的財産を申請するのが普通であるが、方法や戦略は多岐にわたる。

とにかく「お金になる特許」と考えられるので、関係先との調整も含めて慎重に進められてきた。理研としても国庫の研究費を獲得したり、理研100年の計にも影響があるこの特許に強い関心を持っていた。

当時の理研の知的財産に関する重要会議の議事録などが公開されることを望む。

現場では、まず小保方さんが毎日のようにネイチャーからくる「査読結果」に追われていた。論文を出すと数か月で最初の審査の結果が来て、普通は2か月以内ぐらいに返事を出す。

査読は、研究の筋から、文章、さらには語句の修正まで多くの指摘があり、写真などの追加、修正、説明などを求められる。

論文は提出された後、思いがけなく「そのまま通る」ということもあるが、もし「ある程度、杜撰な論文」の場合は、少なくとも数回は査読委員とのやり取りがある。かつては郵送だったのでかなりの時間を要したが、最近はメールで片付くので格段に早くなったが、それでも返事を出すのに1か月ぐらいはかかる。

そこで小保方さんは上司とも相談しながら、査読に対応していた。その間、10名ほどの実験部隊は追加データを取ったり、新しい実験に取り組んだりしていただろう。



その努力が報いられて、投降した論文は、ついに10か月後の暮れも押し迫った2013年12月20日に「アクセプト・・・つまり査読を通過して雑誌への掲載が決定される。上のものでは、"Accepted 20 December 2013"となっているところで、日本語では「2013年12月20日 掲載証人」という意味である。」されたのである!!

論文を提出してもそれが「アクセプト」(掲載可)になるかどうかは一つの賭けだから、研究チームも、上司も、理研首脳部も喜んだに相違ない。

またタイミングも2014年の4月に理研の「特定法人」の指定の時期から言って、その前年の12月だから、最善だ。このような経営的な意味を持つ論文や特許は首脳部はその経過を事細かに知っているのが普通である。

また、日本人は欧米のソサイアティーに深く入り込めないので、「論文を出したら、査読に従う」というのが普通だが、アメリカなどでは、雑誌社の関係者に電話して「急ぐから何とかしてほしい」ぐらいの圧力はかける。

今回の論文はハーバードのバカンティ教授も関与しているし、理研も国際的なネットワークを持っているので、ネイチャーとの事前の折衝もあったと考えても良い。

いずれにしても、ネイチャー論文が2014年の一月末に掲載されえることになり、理研もさらに先のことに動き出すことができるようになった。

特許は公開するまで内容を秘密にしておかなければならないので、「記者会見」のような派手なことはできない。しかし論文は掲載されれば直ちに詳細が分かるので、演出もできる。だから「論文掲載の決定」は組織にとっては重要である。



ところで、ここで論文と特許の著者(発明者)を確認しておきたい。論文の著者(横のコピペ)はすでにマスメディアを通じて明らかなように、小保方さんを筆頭にして、若山教授、笹井さんなどが並んでいるが、特許の発明者にはバカンティ教授を筆頭として、小保方さんは一発明者である。(下のコピペ)



いずれにしても2013年暮れ、理研の関係者は「忘年会と祝賀会」を開いて年を越すことになった。

平成26年4月7日)