今朝のニュースによれば、日本はまた大量の兵器を米国戦争屋から買わされることになったそうです。中国の軍事的脅威に対抗するため、だそうです。一昨年は北朝鮮のポテチン騒動に乗じて高価な兵器を買わされました。今回は中国です。
安倍の靖国参拝と連動した動きだと思われます。
ところで、新ベンチャー革命ブログ記事によれば、靖国問題が極東アジアに軋轢を生みだす装置として機能し始めたのは２００１年からだそうです。小泉・竹中政権の時ですね。
靖国神社に「Ａ級戦犯」と呼ばれる方々が合祀されたのは１９７８年。それから２００１年までの２０年間、中韓はそれほど激しく攻撃はしていなかった。中韓が日本国総理の靖国参拝を強く非難・攻撃するようになったのは２００１年の小泉首相による靖国参拝時代から。ブッシュら米戦争屋ネオコン勢力と仲良しだった小泉純一郎は、彼らの極東分断戦略のまま靖国参拝を強要され、一方、中韓やアジア各国に放たれた米戦争屋エージェントを狡猾に活用して反日活動を煽った、ということではないかと思われます。似非右翼をはじめ、朝鮮半島由来のあの奇怪なカルトも日本列島で分断工作の先兵として活動している・・・これが靖国問題の本質ではないでしょうか。「戦争で亡くなった国民を慰霊して何が悪い！」といったレベルの問題ではないのです。
極東アジア分断工作の巧妙な装置として靖国神社が悪用されている。それがあからさまになったのは小泉・竹中政権時代だということ。
●中韓からの対日攻撃に怒り狂っても、負け犬の遠吠えに終わる：くやしかったら今の日本を戦前回帰ではなく、80年代の技術大国・日本に回帰させるべき
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33092916.html
１．親米右翼よ、なぜ、アメリカ様に日本国民から借りたカネ返せ！と言わないのか
昨年暮れ、安倍総理の唐突な靖国参拝にアメリカ様からクレームがついて日本に蔓延する親米右翼が大騒ぎしました。アメリカ様命の親米右翼は、彼らが心底から帰依しているアメリカ様が、わが日本よりも、寄りによって、あの憎き中韓の味方したことが何よりも大ショックだったのでしょう。
ところで、親米右翼の心の拠り所であるアメリカ様は、われら国民の預貯金を、日本の財務省・日銀・民間金融機関を通じて700兆円規模(利子含む)も借りたまま利子すら返済していません（注１、注２）。
アメリカ様が日本から借りたカネの利子だけでもちゃんと返済してくれれば、今年4月からの消費税増税も不要なのです(注２)。
親米右翼のみなさん、在日米大使館に抗議するなら、こっちでしょう。
２．中韓はいつから日本攻撃を強めるようになったのか
国民の大半は、親米右翼と同様に、安倍総理の靖国参拝がなぜ、中韓からの対日攻撃のかっこうの材料になるのかわからないようです、その証拠に、どの世論調査も、国民の7割は、安倍氏の靖国参拝を支持しているからです。戦争で亡くなった国民を慰霊して何故、文句を言われるのか、他人にとやかく言われる筋合いはない！というのが、国民の多数意見のようです。しかしながら、だからと言って、安倍氏の靖国参拝はまったく正当化できません、なぜなら、国民の判断が常に正しいという保証はどこにもありませんから・・・。
さてそれでは、日本国総理の靖国参拝に対して、これまでの中韓は強く反発していたのでしょうか。
靖国問題に関するネット情報(注３)から推測して、中韓が日本国総理の靖国参拝を強く非難、攻撃するようになったのは、2001年以降、小泉首相の靖国参拝時代からではないでしょうか（注４）。
巷間では、中韓が日本国総理の靖国参拝を非難するのは、A級戦犯が合祀されているからだと言われています、確かに、中韓は、靖国参拝する日本国総理は戦前日本の中韓への侵略への反省がないと受け止めます、つまり、日本国総理の靖国参拝に対する批判は、その総理自身が戦前日本の戦争犯罪人を犯罪人と認めていないことになるとの解釈によります。
しかしながら、靖国にA級戦犯が合祀されたのは1978年です(注３)。1978年から2001年まで20年以上、中韓はそれほど激しく攻撃はしていなかったのです。
３．中韓はなぜ、2001年頃から対日攻撃を激化させるようになったのか
それではなぜ、2001年頃から急に中韓の対日攻撃が激化したのでしょうか、まずひとつ考えられる理由としては、靖国信奉者ではまったくない小泉首相に対して、日本をステルス支配する米国戦争屋がその極東戦略にのっとって、日中、日韓を分断するための方便として靖国参拝を強要したのではないかというものです。
そして、米戦争屋は小泉氏に靖国参拝を強要する同時に、狡猾にも中韓の親米勢力および中国に放たれた亡命中国人の米戦争屋エージェントを活用して、反日活動を煽ったのではないでしょうか。ちなみに、天安門事件以降、米国に亡命した中国人を含め、在米中国人は300万人以上にのぼると言われており(注５)、法輪功関係者など、その中の一部が中国内で工作活動を行っています、だから米戦争屋は中国でいつでも反日運動を起こせる体制を構築しています。また、韓国でもキリスト教系新興宗教と米戦争屋はコネをつくって、韓国内で反日活動を扇動しています、彼ら新興宗教団体はさらに、日本国内でも親米右翼に対し、反韓感情を植え付ける工作を常時、行っています。
ちなみに、安倍総理を筆頭に、自民議員の多くは、この新興宗教に首根っこを押さえられています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
４．中韓の対日攻撃が激化したもう一つの理由：日本の技術競争力の低下
筆者はMOT(技術経営)を専門としていますが、その経験によれば、最近、中韓の人たちが日本企業のMOTに興味を持たず、日本のMOTを学ぼうとしなくなっています。そして近年、中国人や韓国人は米国から先端技術を吸収しようとする傾向が強いわけです(注６)。
今や、中韓の国民はMOTの観点からも、日本をバカにするようになっていると言えます、とくに、優秀な人材ほど・・・。
この傾向は、米国人にも伝染していて、米国人の対日観は悪化しているはずです。米国人は今や、中国人や韓国人より日本人の方が優秀だとは観ていないでしょう。
その証拠に、現在、国別の国際競争力ランキングで、日本は20位以下に大転落しています(注７)。90年代初頭まで日本は世界第一位だったのです。その頃は、米国人のみならず、世界の人々の日本人を観る目は今とは大違いでした。筆者も日本のMOT専門家として一目置かれていました。
それが今では、情けないことに日本は中国よりも下、韓国よりも下なのです(注８)。このようなデータを中韓の人は知っていますから、彼らの対日攻撃は“弱いものイジメ化”していることを意味します。
そこで対日攻撃に血道を上げている中韓をギャフンと言わせるには、日本の国際競争力を彼らより上位にしなければなりません、そのためには、やはり日本の技術競争力（MOTの強さ）を80年代に回帰させるしかありません。
中韓の対日攻撃に怒り狂って、米大使館に八つ当たりする前に、日本の技術競争力回復の処方箋を考えるべきです。負け犬の遠吠えは真底、見苦しいわけで、日本が強くならない限り、中韓の対日攻撃は激化する一方でしょう。
注１：本ブログNo.808『日本国民の預貯金650兆円が米国連邦政府の財政を支えてきたと知れ！米デフォルト危機を日本の対米自立のチャンスとすべき』 2013年10月13日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/32737476.html
注２：本ブログNo.788『消費税増税に向けたミエミエの茶番劇が始まる：アメリカ様に借金(年15兆円返済要）返せと言えないからと正直に告白しろ、財務官僚よ！』 2013年8月27日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/32511762.html
注３：靖国神社問題
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9D%96%E5%9B%BD%E7%A5%9E%E7%A4%BE%E5%95%8F%E9%A1%8C
注４：靖国神社に参拝した歴代首相
http://tamutamu2011.kuronowish.com/syusyouyasukunisannpai.htm
注５：アメリカ合衆国の人種構成と使用言語
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD%E3%81%AE%E4%BA%BA%E7%A8%AE%E6%A7%8B%E6%88%90%E3%81%A8%E4%BD%BF%E7%94%A8%E8%A8%80%E8%AA%9E
注６：文科省“米国における博士号取得者の出身国別推移と博士後取得後の状況”平成24年
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu9-3/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2012/12/11/1328763_5.pdf
注７：日本の「IMD国際競争力」順位の推移
http://www.kogures.com/hitoshi/webtext/ref-data/imd-wcy-overall.html
注８：世界経済のネタ帳“2013年の国際競争力（IMD）ランキング”
http://ecodb.net/ranking/wcy.html
