日本は世界一のメタンハイドレート大国。日本の１００年分のエネルギー供給が可能といわれているメタンハイドレート。
今後１０年以内に実用化が可能といわれているメタンハイドレート。（明治大学・松本良教授）
先日愛知沖での試掘が成功したというニュースが流れましたが、はやくも「その筋」から妨害があったのでしょうか？
心配です。
Thot-diaryブログの以下の記事が気になる。
●愛知沖でのメタンハイドレード試掘、前倒しで打ち切り
http://thot-diary.cocolog-nifty.com/gukumatz/2013/03/post-3bb9.html
愛知県沖でメタンハイドレードの試掘を、人工地震テロ幇助船「ちきゅう」号が関与して実施されていましたが、予定よりも早く試掘を打ち切るそうです。２週間の試掘予定が、１週間で打ち切りです。
メタンハイドレードを自給されては、ユダヤ米国が掘削即枯渇シェールガスを売れなくなるので、早速、裏から手をまわしてきましたか？
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201303/article_100.html
それとも、「このタイミング」で、南海トラフで千年に一度の巨大地震が起きた場合の被害について試算結果を公表したのと絡んで、ユダヤ米国原子力潜水艦が、人工地震テロ幇助船「ちきゅう」号とタッグを組んで、今度は南海トラフで、人工地震テロをしかけるつもりですか、ユダヤ金融悪魔のみなさん？
南海トラフで人工地震テロを起こせば、「１２・１６不正選挙」、「参院選不正選挙」阻止も「New World Order捏造のためのTPP」反対も、全部吹っ飛ばせますよね？
日本人の多くが居住する太平洋沿岸が、巨大地震および津波に襲われたら、大混乱が惹起され、安倍統一教会CIAネオコン不正選挙偽政権は、遠慮なく、「戒厳令」を布くことも可能ですよね？ 危機に対応するという口実を文句なしにつけられますから。
そして復興をわざと遅延させて、「戒厳令」をズルズルと布き続けることで、参院選そのものを実施しなくても（つまり、バレるおそれのある「不正選挙」なんていうメンドくさい工作をしなくても）、安倍統一教会CIA独裁政権が実現でき、タイミング良く「尖閣騒動」を勃発させれば、自然と「ユダヤ金融悪魔救済のための日中極東戦争」を惹起させることも可能ですよね、ユダヤ金融悪魔のみなさん？
ユダヤ暦5773年Sivan（シバン）の月の６日からはシャブオットの祭りです。ユダヤ暦5773年シバンの月の６日とは、西暦では2013年5月2日で、日本はゴールデンウィークの最中です。
シャブオットの祭りはユダヤ教の祝祭で、過越、仮庵の祭とともに三巡礼祭のひとつ（ユダヤ人が出エジプトを敢行して49日目にシナイ山でヤハウエがユダヤ人に律法を与えたことを記念する祭り）であり、ユダヤ金融悪魔・シオニスト悪魔が「コト」を起こすにはうってつけです。
考えすぎかもしれませんが、メタンハイドレード試掘の“変な動き”と南海トラフ巨大地震の“話題”が出てきた「タイミング」が非常に良過ぎます。
とっても気になります。
（転載）
ちきゅう のお仕事
（日本人は知ってはいけない）
http://cosmo-world.seesaa.net/article/224142612.html世界最強の掘削船「ちきゅう」を知らない人はそう多くは無いでしょう。
３・１１人口地震については、多くの記事を書いてきましたが、今日は「ちきゅう」がこの地震にかかわった可能性について考えてみたいと思います。そもそも「人工地震」といっても、その「揺れ」の全てが作為的な物ではありません。
あくまでも条件に合った場所を選択し地震を起こす所謂「トリガー」の役目を果たせばいい訳です。
海底にボーリング掘削を行なえば自動的に穴には周囲の海水が高圧で流れ込みます。
実にこれだけでも圧力注入された水が周りの金属と反応して原子状水素ガスが発生し、水素核融合で地震の発生に繋がります。
この考えは山本博士の主張ですが、真実に肉薄した論文を公表したために（？）短い人生を終えました。そこに加えてイラク戦争のときに、フセインのコンクリートの岩盤で覆われた地下基地の天井さえもぶち抜いたとされる核弾頭のバンカーバスターミサイルを使って、ボーリングした海中の穴の中へ撃ち込めば、深さ３０〜４０kmの穴は確実にあき、そこが震源地と呼ばれることでしょう。
ピンポイントに狙った東京湾北部断層が動きさえすれば、後は運動してプレートのズレによる大地震は可能となります。
ましてやボーリングされた穴を標的にさらにバンカーバスターミサイル連続発射で掘り進めるならば、余震は幾日にもわたって続きます。何もしなくてもすでに破壊された岩盤内の水素核融合と破壊による崩落やズレもあいまって、繰り返し同一ポイントを震源とした異常地震が続くことになります。
東京湾内、海ほたるが震源地？ これだけではピンと来ないと思われますが、地図上で見ると、なんと首都東京がピンポイント攻撃を受けていた驚愕の事実が見えてきます。
メディアがあえて注目せず、報道しなかった現実です。
通常のテロリスト集団が都会の真ん中のこんなに目立った場所で人目に触れず破壊工作を進めていたとは到底信じられません。
長期滞在の不審なボーリング工事を続ける国籍不明の特殊船舶や不審な潜水を繰り返すテロリストダイバー集団がいたならば、即刻、東京海上保安庁の巡視船に発見され、逮捕されて、大々的なニュースになっていたに違いありません。
何か特殊な権威や社会的事情を背景に持つ特殊船舶でなければ到底成し遂げられなかった動きです。
言いかえれば「内部犯行」の可能性を示唆している訳です。そのような船舶を検索すると大震災の前後にここに長期滞在し、なおかつボーリング工事まで可能な巨大船舶といえば……その特定は難しくありません。
この海ほたる付近の会場に震災を前後して長期停泊していた日米主導の国際深海掘削計画の名の下で働く科学掘削船、「ちきゅう」です。
この船舶はなぜか、東北もしかり、震災前後にいつもそこにいたという隠しようのないＧＰＳ履歴による足跡がリアルタイムでネット上に残されています。
ちきゅうは日米主導と言っても実質アメリカ専属のものかもしれません。
この船で固い岩盤の（北緯３５・３度 東経１３９・５度）をボーリングして穴を空け、純粋小型水爆を繰り返し投入してはリモート起爆し、爆破の勢いで東京湾北部断層を動かして１９２３年の関東大震災さえも再現しようとしていたのではないかと、うわさされています。
アリバイ工作として３・１１の日には、子供たちを船内に招いて一般見学させていたようで、表向きは楽しい地球深部探査船で資源探査とか、新しい科学とか、何か日本の明るい未来に貢献している船舶に思えますが、実際はその反対に「日本を滅ぼす人工地震兵器をボーリングして巧妙に仕掛けるためのアメリカの恐ろしい船舶ではないだろうか」と専門家の間でささやかれています。
「ちきゅう」の乗組員が失言的に、自分たちの行なっている仕事をインタビューの中で堂々と暴露してしまったとんでもない動画映像もネット上で広く公開され物議をかもしています。
記事の最後にその動画をUPしました。この人は日米合作ちきゅう号の乗組員であり、インタビューの中でこの海中深くまでボーリングできる特殊船舶のちきゅうの一般に知られていない使用用途について聞かれていますが、その質問に対する回答説明の最後に勢いあまってこうまで答えています。
「その他、人工地震等を発生させまして、その地震波を測定するための装置です」
この乗組員がはっきり「ちきゅうによって人工地震等を発生させている」と公言しています。
●地下深部掘削船「ちきゅう」関係者の「人工地震」発言箇所切抜き
http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=8Gn-m_oETQ4#!
今や各サイトに広まり回収不可能な人工地震計画稼働中の一つの証拠です。
実際、このちきゅうが悪用されればボーリング用ドリルの刃先を何本も交換しながら船の真下の海底の岩盤の断層に無数の穴を空けて、その穴めがけて核弾頭付きバンカーバスター弾を撃ち込んで核爆発を再三繰り返すと、それなりの大地震を引き起こせるというのは理論上、十分可能なことです。
一説ではボーリング調査済みの穴は容易には埋め戻せないものなので、通常そこには黄色いキャップで封印して作業終了となるそうですが、東海から南海地方にかけてそのような海中の穴はすでに無数に存在しており、後日、ＧＰＳ探査で現地入りしてくる原子力潜水艦はこの黄色を目印にバンカーバスター弾の標的にしているのではないだろうか、とまでささやかれています。
しかしながら海ほたるを震源とした首都東京の大地震誘発・起震を再三試みたようですが、計画は大失敗だったようです。
なぜなら関東ローム層は砂の上に固い岩盤を置いた天然の要塞のような地形のため、砂地をいくら爆破させてもサンドバッグ効果で威力は吸収されてしまい、東京湾北部断層をちょうどピンポイントに狙って集中攻撃を繰り返した爆破工作でさえ、巨大な関東大震災は人工的には起こせず、３月１２日以降始まった首都攻撃は結果、最大でも震度３しか達成できなかったのです。
特異な地殻構造上の保護に加えて、日本の建築基準法は世界最高水準で震度６強にさえ耐えうる構造でないと許可されないため、首都壊滅には程遠い極小被害ですみました。
確かにこれが緻密に構造計算し尽くされた首都東京ではなく、諸外国の微弱な都市だったならば、明らかに被害は甚大だったでしょう。
以前から海ほたるには水爆が多数仕掛けられているという情報は飛び交っていました。
ハマコーが「アメリカに逆らえば第三の原爆が落とされる」と「ＴＶタックル」というテレビ番組で叫んだことは有名ですが、実にこの地震兵器の脅威のために歴代の政治家たちはことごとく脅され、揺すられ、ユダヤ金融資本に都合のよい売国奴政策を強いられてきたとも言われています。
（ニュース記事（１））
メタンハイドレートの生産試験を打ち切り 機器不調で経産省、目的は果たす
産経新聞 3月18日(月)20時14分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130318-00000590-san-life経済産業省は１８日、次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」が埋まる愛知県沖の東部南海トラフ海域の地層から天然ガスを取り出す生産試験を、水をくみ上げるポンプの不調などで打ち切ったと発表した。当初、２週間の予定で生産試験を行っていたが、これを約１週間前倒しした。経産省では、必要なデータはおおむね得られたとしており、現時点で今後の計画に変更はないとしている。
経産省によると、水深約１千メートルの海底から掘り進んだ海底内部に設置したポンプの不調や、ガス産出用井戸に砂が混入したことを１８日早朝に確認。現場海域の天候悪化も見込まれることから、生産試験の打ち切りを決めた。１２日の生産開始から１８日早朝までは、連続してガスを生産し続けていたという。
３月末まで資機材の撤去作業を進め、その後は試験結果の解析に入る。平成３０年度をめどに実用化に向けた技術の確立を目指す計画だ。
（ニュース記事（２））
＜南海トラフ地震＞被害想定２２０兆円 避難者９５０万人
毎日新聞 3月18日(月)18時53分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130318-00000052-mai-soci国の中央防災会議の作業部会「南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ」（ＷＧ）は１８日、南海トラフ巨大地震に伴う経済やライフライン、交通など第２次の被害想定を公表した。被害額は計２２０兆円で従来想定の約３倍、国家予算の２倍超。ピーク時の断水被害人口３４４０万人▽停電２７１０万件（契約数）▽避難者９５０万人−−と推計された。被災する可能性のある人口は国民の過半数の６８００万人に上り、中・西日本の太平洋側の住民が深刻な被害を受ける。
報告は、耐震化率を現在の７９％から１００％にするなど対策を進めると被害額は半減するとして、防災対策の重要さを強調している。
被害額はフィリピン海プレートと陸側プレートの境界のより陸側で地震が起き、東海地方が津波の大きな被害を受けるケースで推計。揺れや津波、火災による直接的な被害は東日本大震災の約１０倍の１６９．５兆円となる。生産の低下やサプライチェーンの断絶などによる間接的被害の５０．８兆円と合わせて２２０．３兆円に上る。
都道府県別の直接的被害では愛知県が３０．７兆円で最大。大阪府２４兆円、静岡県１９．９兆円が続く。多くが住宅や企業、工場の損壊によるもので、公共施設では港湾や下水道の被害が目立つ。間接的な被害では、対ＧＤＰ（国内総生産）比で自動車産業や鉱業の影響が大きくなった。
ライフラインについては、太平洋側沿岸の県で全世帯の約９割が停電、断水する他、被災直後には全国１８０万戸で都市ガスの供給がストップ。９３０万回線の固定電話が不通になり、携帯電話も固定電話とほぼ同じ区域で不通となる。都市ガスを除いたライフライン被害は東日本大震災の３〜１５倍に上る。
避難者が最大になるのは発生約１週間後で約５００万人が避難所に殺到。発生直後にはターミナルなどに京阪神と中京圏で計１０６０万人が一時滞留し、それぞれ２７０万人と１１０万人が帰宅困難者となる。飲料水は１週間で１億リットル以上が不足。インフラも大打撃を受け、道路は約４万カ所、鉄道は約２万カ所、港湾の防波堤は１３５キロが損傷する。
原発については、発生直後に自動停止するとして被害は想定しなかった。また、高層ビルなどを大きく揺らす長周期地震動を考慮した被害は推計していない。
ＷＧは東日本大震災を受け、想定外をなくす観点から最大クラスの地震を設定。発生頻度については「１０００年に１度、あるいはそれよりもっと低い頻度で発生する」と初めて明言した。【池田知広、鳥井真平】駿河湾から九州沖に延びる浅い海溝「南海トラフ」沿いを震源とするマグニチュード（Ｍ）９級の巨大地震。付近では９０〜１５０年間隔でＭ８級の大規模地震が繰り返し発生しており、トラフ沿いの東海、東南海、南海の３領域それぞれを震源域とする大地震への対策がとられてきた。しかし、国は東日本大震災を教訓に、３領域に日向灘などを加えた震源域で連動して起こる巨大地震の想定を開始。最悪のケースでは、震度７の揺れが１０県１５１市町村を襲い、１０メートル以上の津波は５県２７市町村に、浸水域は１０１５平方キロに及ぶとした。昨年８月に出された第１次被害想定では、死者最大３２万３０００人、倒壊建物同２３８万６０００棟。
（ニュース記事（３））
メタンハイドレートからの天然ガス生産試験に成功 海底からは世界初
産経新聞 2013年3月12日12時09分
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/natnews/environment/637434/経済産業省は１２日、愛知県沖の深海で進めていた次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」から天然ガスを取り出す生産試験で、ガスの生産を確認したと発表した。海底からの試験成功は世界初で、将来の国産天然ガス資源として期待される。
試験は、国の委託を受けた独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）などが、同日午前５時４０分から地球深部探査船「ちきゅう」を使って実施。愛知県の渥美半島沖の水深、約１千メートルの海底から約３３０メートル掘り進んだメタンハイドレートの層で、水とメタンガスに分解して採取する作業を始め、同９時半ごろにメタンガスの生産を確認した。
今後、約２週間に渡り、日量で数千〜数万立方メートルの試験生産を見込んでいる。
メタンハイドレートは、天然ガスの主成分であるメタンが氷状となったもの。これまでカナダの永久凍土からガス化して採取した例があるが、海底からの採取に成功すれば世界初となる。今回の試験海域には１０年分以上のメタンハイドレートが埋まっているとの推定もあり、政府は平成３０年度をめどに実用化に向けた技術の確立を目指す構え。茂木経産相は同日の閣議後会見で「わが国周辺の資源を活用できる時代が来るようになる」と商業生産に意欲を示した。【メタンハイドレート】 天然ガスの主成分となるメタンガスと水が低温・高圧の環境下で結晶化した氷のような形状をした物質で、永久凍土地帯や大陸縁辺部の海域に存在する。火をつけると燃えるため「燃える氷」といわれる。燃焼時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は石炭に比べると半分程度と少なく、地球温暖化対策にも効果的な新たなエネルギー資源として注目されている。カナダ北部で２００２年に陸地での生産は成功していたが、海底下の地層から取り出すには膨大な費用や高度な技術が必要で、困難とされていた。
