アマゾンから 副島隆彦氏の「放射能のタブー」が届いたので昨日から読み始めた。めっちゃおもしろい。何回かに分けて紹介したい。内容が濃いから。
この本は副島隆彦学問道場に集う複数の著者による論文集。
この本には驚くべき話やタブーが満載。
初めて知った恐るべき話がある。ビキニ環礁の水爆実験で被爆したマグロ漁船の話だ。
1954年の第五福竜丸事件においては、放射能の急性被爆が原因で死んだ人はいない。半年後に久保山愛吉という乗組員が被爆で亡くなったとされているが、放射能被爆が死因ではなかったらしい。残りの乗組員は概ね長生きし今も90歳近くで生きているひともいる!?
我々はかれこれ60年以上ずっと騙されていたということか?
(1)放射能恐怖の刷り込みと(2)冷戦対立構造の偽造、の2点において騙されてたってこと。
この事件の背後に正力松太郎(読売新聞社主)がいる。正力がCIAの指令によって、第5福竜丸事件をスクープとしてプロパガンダに利用し、原水禁運動を仕組んだ。
そして、この流れのなかで5大国による核兵器の独占体制と戦後冷戦体制という対立構造が偽造されていった・・・
しかし、今日はこの話の前に、冒頭のチェルノブイリ原発事故について触れる。
冒頭の、ロシア科学アカデミー原子力エネルギー安全発展問題研究所のラファエリ・アルチュニアン氏と副島隆彦氏との対談「チェルノブイリ原発事故の真実と福島の今後」では驚くべき事実が騙られる。
一般に、チェルノブイリ事故では、原発事故由来の放射能により5000人から1万人の死者が出たと言われている。ドイツでは10万人近い人が亡くなったとしている。環境団体グリーンピースは9万3,000件を推計し、さらに将来的には追加で14万件が加算されると予測している(Wikipedia)。
しかし、現実はまったく異なる。
本当の死者は、発電所の作業員では、事故直後の作業員28人とその後の20人の合計48名。周辺住民の死者は、25年間で80名。甲状腺がん(肥大)を発症した人は300名。しかしすべて治療により回復している。甲状腺がんで死んだ人はいないらしい。
事故から25年でこれがすべてである。これは事故後の厳密な追跡調査による数字である。巷で言われている5000人や1万人や10万人という数字はどうしたって出てこない。
チェルノブイリ恐怖推進派の学者様は、よく水頭症の赤ちゃんの写真を出されるが、チェルノブイリ事故が原因とはいえない(らしい)。
両親が被爆して遺伝により新生児にそのような異常が発生するという主張は後づけで考えられたものでそのような症例はチェルノブイリでもヒロシマ・ナガサキでもほとんど認められていない。むしろチェルノブイリ以外の地域での水頭症の発症率の方が高いらしい。
水頭症の赤ちゃんや奇形児の写真は放射能恐怖を煽るためのプロパガンダということか。これはメディアによる洗脳手法の常套手段。ロシアでもこのたぐいの煽動報道は未だに多いとアルチュニアン氏は言う。おそらく政治的な理由による。
「チェルノブイリ+奇形児」で検索すると、たくさんのおどろおどろしい画像があふれている。チェルノブイリハートという恐ろしい映画もある。しかし、このような遺伝性の奇形児発生と放射能との相関関係はないとアルチュニアン氏は言う。
新生児に関しては、悲しいことですが、放射能の有無に拘わらず奇形児は発生するという現実がある。
そういえばむかし、アイリス・チャンとかいう人が南京大虐殺のプロパガンダ本でニセ写真をたくさん使い顰蹙をかっていましたが、それに似たようなことがチェルノブイリ言論においても行われている可能性がある。くわばらくわばら。
結局、チェルノブイリ事故が原因で亡くなった方は、25年間で作業員48名と周辺民衆80名の合計128名。
これに対して、公表された数値によれば、アメリカの火力発電所の従業者の死亡者は毎年2万3000人いるという。これは火力発電所で発生する人体に悪影響を及ぼす化学物質による死者の数だ(主に石炭に関連)。ロシアでの火力発電所の関連で死亡する人は毎年5000人〜7000人。日本では何人くらいいるのだろうか。
チェルノブイリ原発→128名(25年間)
火力発電所→2万3000人(毎年)
もしこれが本当だとすると、我々は長い間騙されていたことになる。いったい原発と火力とどっちが安全なんだろうか?
こんな話を書いても、弊ブログは原発推進派ではありません。誤解無きよう。あくまでチェルノブイリの真相・真実が問題なのです。放射能恐怖プロパガンダの欺瞞を問題にしているのです。
この冒頭対談はたいへん勉強になった。
ところで、チェルノブイリ事故については思い出が多い。結婚式の翌朝、イタリアへ向かう朝のホテルの一室で広げた朝刊の一面にチェルノブイリ原発事故の第一報ニュースが・・・。忘れもしない1986年4月30日の朝のことでした。これについては後日。
(つづく)

- 作者: 副島隆彦+SNSI副島国家戦略研究所
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