陽光堂主人の読書日記（http://yokodo999.blog104.fc2.com/）は毎日チェックしている。福島原発と放射能問題以外についてはすぐれた見解にいつも感心する。
以下の浜田和幸氏の２００９年秋のブログ投稿記事が興味深い。
最近の巨大地震は、人工的に起こされている可能性が高い、という記事。３１１のずっと前の見解だ。
浜田和幸氏で思い出すのは、かなり前に読んだ「怪人エジソン」だ。この本には心底驚き、エジソンに対する見方が変わった。（書庫を探したが見つからない（涙））。
エジソンは未だその全貌が解明されていない怪物。かれの発明メモや実験メモ類のノートが５０００冊くらい米国のどこかの大学の地下に眠っており、解読作業にまだ相当時間がかかるらしい。
その浜田和幸氏の興味深い記事について、陽光堂主人氏の投稿を以下部分的に転載させていただく。
＜転載開始＞
近年の大規模災害は人工的に引き起されている
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自民党の参議院議員で、国際未来科学研究所を主宰している浜田和幸氏が、2009年秋の段階で巨大地震と自然改変装置の関係について述べています。自然改変装置というのは、地震兵器などの環境改変兵器を指しています。東日本大震災のような出来事は、識者の間では予測できる事柄だったようです。以下参考までに、記事の内容を掲載します。
（http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7308.html）
2009年10月13日〜17日にかけて書かれた記事です。
頻発する巨大地震と自然改変装置
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ところでこのところ、インドネシアのスマトラ島周辺での巨大地震が相次いで発生している。これにも実はアメリカの国家戦略が隠されているに違いない。スマトラ島北部はインドネシアからの独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、世紀のお尋ね者ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つにも数えられている場所だ。ビンラディンがアフガニスタンで旧ソ連軍と戦っていた時、バンダアチェからは5,000人を超える義勇兵が参戦していた。今でもこの地域は「イスラム防衛前線」や「イスラム聖戦評議会」など、熱烈なビンラディン支持者が多いことで知られている。
しかも石油や天然ガスの宝庫でもある。地震や津波が発生すると同時にアメリカは2,000人を超える海兵隊で組織する災害救援部隊をインドネシアに上陸させ、30年近くにわたり独立闘争を継続していたイスラム過激派の拠点を制圧することができた。また400億ドルもの油田開発投資をしていながら、現地でテロ対策に手を焼いていたアメリカの石油大手エクソン・モービルは頭痛の種が取り払われることになったのである。まさに願ってもない自然災害であったと言えよう。地震や津波を対テロ戦争の切り札として使ったのではないかとの見方もあるほどだ。
実は、こうした自然災害を人工的に引き起こす環境兵器は国連でもアメリカ議会でも使用禁止が長年検討されてきた。しかし、今日に至るもそうした法案は成立していない。『プラネット・アース』の著者ロザリー・バーテル博士の説によれば、現在世界各地で観測されている巨大地震のうち７割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされていると言う。
国連総会ではこうした事態を重く受け止め、1976年以降、毎年のように環境改変兵器の開発および使用を禁止する条約案が提出されてはいるものの、未だ可決されるには至っていない。こうした提案が相次いでなされている背景には、現実に地震や津波を引き起こす兵器の開発が進んでいるからに他ならない。我々日本人は台風にせよ地震や津波にせよ、予測不能の自然災害と頭から信じ込んでいる節がある。
しかし、世界の軍事大国やその技術をテコに新たなビジネスを展開しようと目論む大手投資ファンドにとっては、地震や津波を人工的にコントロールすることは「千載一遇のビッグビジネス」と受け止められているようだ。わが国としても、こうした国際政治や軍事技術のぶつかり合う現実から目を背けているわけにはいかないだろう。とは言え、自然をもて遊ぶような試みには大きなしっぺ返しが待ち受けているように思えてならない。
この記事から判ることは、阪神淡路大震災から東日本大震災まで、地震兵器によって引き起された可能性が高いということです。1994年には、「アトランティック・リッチフィールド社の子会社アルコ・パワー・テクノロジーズが特許を取得し、CIAや諜報機関と契約する軍需産業にこうした技術を提供するサービスを始めている」そうですから、時期的にぴったりです。
米国議会の動きを見ても、地震兵器などの環境改変兵器が存在していることは間違いありません。ロザリー・バーテル博士に至っては、「現在世界各地で観測されている巨大地震のうち７割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされている」と述べています。政府関係者や専門家の間では、常識の範囲だと思われます。地震兵器の存在を未だに疑う人がいますが、いい加減に目を覚まして欲しいものです。
記事の中で気になるのは、米国が開発した地震予知装置を日本に売り込んでいたという話です。2003年の十勝沖地震などを予知したそうですが、これはジュセリーノの予言などよりずっと正確です。マッチポンプで人工地震を仕掛けておいてから、装置に予測させるのですから、的中して当たり前なのです。
この地震予知装置を誰か買わなかったのでしょうか？ 恐らく支払った金額に見合ったリターンはあったはずです。今回の東日本大震災でも、事前に情報を入手していたかのような動きがありました。東日本ハウスの株が直前に騰がったり、孫正義氏の「MTC計画」（港区般若苑跡地に計画された地下22メートルの謎の建物）も、原発事故を想定していたとの噂があります。事前に知っていた人は割と多かったのではないかと思います。
浜田氏は参議院議員ですから、国会で地震兵器の存在に触れてくれるとよいのですが、恐らく無理でしょう。国政に影響を与えられる立場になると逆にモノが言えなくなるようで、これが権力というものの怖ろしさです。国会議員も、世界権力の前には手も足も出ないのです。
何も知らされなくて馬鹿を見るのは常に一般国民であり、この点は昔から変わっていません。国民は権力者の思うがままに操られ、生き残った人たちも生活基盤が壊されたり、震災や原発事故の尻ぬぐいをさせられています。この不条理な世の中は、いつになったら変わるのでしょうか？
＜転載終了＞
